転職をするにあたって、色々と条件を選定していると思います。
その中でも、やはり重要視してしまうのが、「年収」の部分。
厚生労働省の統計ですが、賃金が転職によりどのように変化したかをみると、賃金が「増加した」が 40.4％、「減少した」が 36.1％、「変わらない」が 22.1％となっています。
年収をアップさせた方が全体の４割というと、期待がもてる感じですが、逆に年収が下がってしまっている方も４割弱も発生してしまっています。
現状維持以上が６割という考えであれば、さほど気にする部分でもないのかも知れませんが、対策がある程度できるのであれば知っておきたいですよね。
この記事では、年収アップにつなげられるヒントを記載したいと思います。
年収を決める要素
そもそも年収を決める要素って、どんなものがあるのか。
私自身、転職活動の末に出した持論が、「企業の給与規定」ということでした。
…年収のことなんだから、あたりまえじゃん。
という心の声が聞こえてきますが…まぁそうおっしゃわずに。
そうだと思っていても、深堀までされてない方への参考になれば幸いです。
年収を定める「給与規定」に結びつくものを羅列します。
転職時に何が年収を決めるポイントになるのか。
- 企業の形態（一般系、ベンチャー系、個人オーナー系など）
- 企業の業種
- 職種の経験年数
- 資格などスキル面
- マネージャー経験
- 年齢
- その他（現時点、思い浮かばず。あれば更新します。）
上記のリストを挙げた理由をこれから述べていきたいと思います。
企業の形態について
企業の形態についてですが、私は大まかに３つに分類してます。
①株式、有限などの一般系
②若くて自由度の高いベンチャー系
③一般と変わらない部分があるのですが、個人オーナー系などです。
ここで何がいいたいのかというと、
「給与規定」がごりごりに決まっているのか、そうでないのか。
賛否両論ありますが、私の考えでは、自由度の高いベンチャーでは年収交渉がしやすいと感じます。
逆に、一般的な中小企業や大手企業は給与規定がゴリゴリに決まってますので年収交渉の幅が一気に狭くなります。
明確な給与規定では、等級や等号など、ステージによって給与が予め決めてあるので鶴の一声で給与規定を変更することが難しいのです。
どうやって年収アップするのかというと、現時点の等級・等号よりも上に行くしか道はないのです。
企業の業種にもよるので、それはより高所得な業種にチェンジするしかないですね。
一方、ベンチャーでは自由度が高いので、能力＝スキルによって給与を決めているところが多いです。
こういったところでは、年収交渉しやすいので年収アップにつなげられるでしょう。
ただし、ベンチャーですので、それ以外のリスクも考慮しなければなりません。
ベンチャーでもスポンサーとか資金面が苦しいとなかなか高額な年収も出してもらえないという実態もございます。
そこは企業分析をよく行ってください。
さて、オーナー・ワンマン系は、正直どっちかわかりにくいです。
自由度が高いところもあれば、ゴリゴリに規定しているところもあります。
こういうところはOB訪問や口コミなどで情報をとるしかないですね。
企業の業種をチェック
少し古いデータですが、この図を見てください。
どの業種も、いわゆる高所得業種ですよね。
異業種でも、平均給与の高いところはそれだけで年収アップにつながります。
職種の経験年数など
ここからはすべて共通なので、まとめて記載します。
要するに、即戦力になるかどうか、企業がほしい人材に見合っているかどうかです。
ステージが高いところにおきたい人材と思わせればいいのです。
また、マネージャー経験があると、役職として採用してくれるところもあります。
そうすると職責手当てがつきますので、その分給与アップにつながります。
年齢の部分も、毎年号数を上げているところであれば考慮されます。
注意点
実は落とし穴があったりします。
転職の時点で年収がアップしたとしても、その後の伸びしろがないパターンがあったりします。
最大の落とし穴です。
企業によっては、転職組は評価を受けづらいところもあるようです。
ここは面接時、または内定後の面接でしっかり確認しておきましょう。
聞きづらい場合はエージェントを使いましょう。
そのためのエージェントです。どんどん矢面に立っていただきましょう！笑
逆にその時点で年収が下がっても、最後は大きく飛躍するケースもあります。
どういう形で給料をあげたいか、将来を見据えた活動を行ってくださいね。
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